朝鮮人妻の実態 高島家の惨劇 毎年誕生日のたびにこんなことされたら、これだけで破産するだろ

【芸能】寿美花代 息子・高嶋政伸の妻・美元の金銭感覚見て「孫いらない」
1 : 五十京φ ★ : 2011/07/23(土) 13:22:44.61 ID:???0 [1/2回発言]
2008年3月2日に正式に交際開始して、わずか6日後に電話でプロポーズという超スピード婚だった高嶋政伸（44）と妻・美元（32）。
しかし綻びるのも早かった。昨年8月に別居し、翌9月に離婚調停にはいったものの決裂。この3月、とうとう政伸が裁判を申し立てた。

結婚会見で、「子供は2人欲しい」と話していた政伸と美元。
特に美元は、女の子が生まれてきたら「真花」と名付けたいなどと、子供を持つことへの強い思いを抱いていた。
しかし、そんな美元の気持ちを知ってか知らずか、ふたりが結婚した直後のあるインタビューで
政伸の母・寿美花代（79）はこんな発言をしている。「孫は欲しくない。産んでくれるなとはいわないけど」。

結婚したからといって家事や育児に専念する必要はない。
家のことは、家政婦などプロに任せるべき、それが寿美の考えだった。
実際、高嶋家には、平均年齢70才、住み込み3人、通い1人という計4人のお手伝いさんが常駐しているという。

総額６００万とも噂される誕生日会　これを年３回くりひろげたのか？

動揺が隠せない　高島氏

ソース：NEWSポストセブン
http://www.news-postseven.com/archives/20110721_26232.html
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【芸能】離婚係争中の美元、高嶋政伸と「関係修復を目指す」…ブログで報告★4
http://kamome.2ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1310967670/ 　（dat落ち）

★1が立った時間：2011/07/21 07:13:15
前スレ：http://kamome.2ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1311314792/

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「留学」の短期在留資格で侵入 そして、偽装結婚 子どもに不法に日本国籍を取得させる中国人多発

偽装結婚した外国人の女が、子どもに不法に日本国籍を取得させる「偽装出生」の摘発に、警視庁が苦心している。大半は中国人で子どもを帰国させているケースが多く、立証に必要なＤＮＡ型鑑定が壁となり、摘発は容易ではない。捜査関係者は「摘発は氷山の一角で、広がる恐れがある」と警戒を強めている。　（山内悠記子）

警視庁組織犯罪対策一課は二〇一〇年十月、中国人女＝当時（２８）＝と日本人男＝当時（５１）＝が偽装結婚したとして、電磁的公正証書原本不実記録・同供用容疑で二人を逮捕した。

同課によると、二人は〇七年三月に大田区役所に婚姻届を提出。その四カ月後、女は、荒川区内で同居していた中国人の男＝当時（２８）＝との間に生まれた女児を、日本人男との嫡出子として届け出た。

日本人男は出産育児一時金三十五万円と児童手当を年間六万円、詐取。中国人女は、当初「留学」の短期在留資格だったが、偽装結婚で「日本人配偶者」の在留資格を得て働き、実際には中国人男と親子三人で生活した。

三年後、偽装結婚の摘発を機にＤＮＡ型鑑定した結果、日本人男と子どもの間に親子関係がないと立証され、中国人女と日本人男は偽装出生で摘発された。

偽装出生では、うその出生届を出したことが法律に違反し、偽装結婚の場合と同じく電磁的公正証書原本不実記録・同供用の罪となる。

捜査関係者は、偽装出生は資格のない外国人が日本で長く働き続けるための手段とみる。法務省によると、外国人の女が、偽装結婚を解消しても、日本人の子どもの親として「定住者」の資格を得て長期在留ができる。さらに、中国人の女が子どもの実父の中国人の男と再婚すれば、実父も養育を考慮して「定住者」の資格が得られるケースもある。

しかし、偽装出生の摘発には困難が多い。偽装結婚の摘発が前提だが、時効は五年間。母親が働きやすくするため、日本国籍を取得した子どもを本国の祖父母らの元に帰国させるケースも多く、親子関係の立証に必要なＤＮＡ型鑑定ができない。

こうしたハードルを越え、警視庁は〇六年以降計十一件の偽装出生を摘発。うち九件は中国人だった。

警視庁幹部は「以前摘発した中国人の偽装結婚では、日本国籍の女児を福建省に帰国させていた。子どもが出国していて摘発できなかったケースは摘発できた件数よりはるかに多い」と指摘する。

捜査関係者は「容疑者の調べで、福建省などに偽装出生で日本国籍を持った中国人の子どもが、多くいるとみている。一人っ子政策の中、働き手が必要な農村部では、日本国籍の子どもが重宝しているという話も聞いた」と言う。

偽装出生を摘発するには偽装結婚を摘発するしか手はなく、捜査幹部は「引き続き摘発に取り組む」と話している。

ソース：東京新聞

韓国政府誘導のウォン安輸出攻勢と円高に対する日本政府の無策で製造業壊滅

パナソニックは３日、２０１２年３月期連結決算の最終赤字額が従来予想の４２００億円から７８００億円に拡大することを発表した。ＩＴバブル崩壊後の０２年３月期（４２７７億円の赤字）を上回り、過去最大の赤字額となる。シャープが２９００億円、ソニーが２２００億円の最終赤字見通しとなるなど日の丸家電は壊滅状態だ。

パナソニックは昨年１０月の時点で、薄型テレビ用パネル工場の稼働停止などにより、業績見通し見通しを当初の３００億円の黒字から４２００億円の赤字に下方修正した。さらに三洋電機を買収した際の価格と同社純資産の差額である「のれん代」償却で２０００億円程度、タイの洪水被害で５００億円程度の損失が生じるため業績が一段と悪化した。

日本の家電メーカーを取り巻く環境は極めて厳しい。超円高や欧米景気の低迷により薄型テレビなどの販売が低迷する一方、サムスン電子など韓国勢がウォン安を背景に攻勢をかけており、価格下落が止まらず収益を圧迫する。円高に対する政府の無策が日本のお家芸を苦しめている。

ソース：ZAKZAK
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おごりと甘さで日本崩壊 現代重工業会長の'技術盗み'と今に見る韓国人

連日の”技術盗み”に国民が衝撃を抱いている。この間は現代起亜車の前・現職員達が22兆ウォン相当の価値がある自動車の核心技術を中国自動公司へ密かに渡した疑いで拘束されたことに衝撃を抱かされたと思ったら、今度は15兆ウォン相当の価値がある最先端ワイブの技術を抜き取ってアメリカに売ろうとしていた一党が拘束された。

こうした技術は絶体絶命のサンドイッチ危機に見舞われた、我々の企業らが天文学的な研究開発コストを投入し、エンジニア達が徹夜してアイデアを搾り出してようやく成した、わが国の”未来の食べ物”という共通点を持っている。それだけに他国の競争会社らが虎視眈々とヨダレを垂らしているのは当然だ。

・30年前の鄭周永会長の”技術盗み”

”技術を盗む”のは事実上国際的慣行だ。とても有名な国際多国籍企業たちも、今も休まずに試みているし、経済大国の夢を見ている新興国家たちも同様だ。私たちも同じだった。

（中略・・・70年代の鄭周永さんによる現代重工業創建物語。他の財閥が引き受けない中、造船業を引き受けた鄭周永会長。そんな中、技術力がないと気づく。1万5000トン級ぐらいまでしか作った事が無かったのに、うっかり30万トン級の受注を受けてしまったのだ。そんな彼らが取った手段は・・・）

現代造船に必要な技術力を取り揃えてくれたのは当時世界造船業界をまさに席巻していた 日本の造船業界だった。しかし当然日本の造船業界は韓国を極度に警戒した。韓国の手助けをすれば虎の子を飼う愚を犯す事が明白だったからだ。

ソース：ビューズ＆ニュース（朝鮮語）
http://www.viewsnnews.com/article/view.jsp?code=NBB&seq=16144
ソース：日本語翻訳　30年前チョン・ジュヨンの'技術盗み'と今

よみがえる従軍慰安婦 韓国の性風俗取締強化で食い詰めた韓国人女性が大挙して日本へ

韓国の性風俗取締強化で食い詰めた女性　大挙して日本や米国へ

韓国の性風俗は、1988年のソウルオリンピックで摘発の嵐を体験したものの、その後は順調に復活していた。ところが、2004年9月に「性売買特別法」が施行され、厳しく取り締まられるようになった。

同法では「性交類似行為」や「売春関連の広告」に加え、売春した女性が雇用主を告発したり、買春した側も罰せられたりする点が画期的とされた。

韓国のネット界では、ソウルの“美人床屋”摘発の際に、下半身丸出しの男性が「何もしてない！」と日本語で叫んでいる映像が流れ、話題になったという。

韓国風俗に詳しい飲食業者はいう。「昨年4月14日と15日に、ソウルの売春婦たち200人が“性売買特別法”廃止を訴えるデモを敢行しました。同時に“集娼村”（性風俗店密集地帯）の閉鎖や集中取り締まりにも反対しています。デモ中に素っ裸になる娼婦もいて、その意味でも大きな話題となりました」

集娼村として有名な、ソウルの永登浦では大規模な取り締まりが行なわれ、42店舗のうち11店が休業に追い込まれたという。

一時低調だった東京の赤坂や大阪ミナミの韓国パブ、クラブ、韓国エステなどが、ここ数年で再び繁盛してきているのも「性売買特別法」と無関係ではない。「食い詰めた女性が大挙して日本や香港、アメリカへ流れていったんです。それを専門家は“風船効果”と呼んでいます」

週刊ポスト2012年2月10日号

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「外国人の在留資格を認定しないと家族に危害が及ぶ」入管職員を尾行し脅迫 韓国人ら４人を逮捕

脅迫：入管職員を脅す ４容疑者を逮捕－－福岡県警

福岡県警は１４日、在留資格認定証明書を発行するよう福岡入国管理局職員らを脅したなどとして、逮捕されたのは、

北九州市若松区上原町、人材派遣会社社員、
大山珍徳（韓国名・徐珍徳）（６３）
同区古前２、同社社長、田村光博（５２）
▽同区深町２、同社員、田中伸一（４３）
▽同区浜町３、看護師、小川由貴子（４６）の３容疑者。

４容疑者を強要と脅迫容疑で逮捕したと発表した。
２人は容疑を認めているが、別の２人は「かかわっていない」と否認しているという。

容疑は、４人は共謀し６月２９日～９月７日、同局職員３人と家族に対し、在留資格認定証明書を発行しないと家族に危害が及ぶなどという内容の脅迫文９通を職場や自宅に郵送した他、８回にわたって職場に脅迫電話をかけたとしている。

県警によると、大山容疑者は同市戸畑区の人材派遣会社を実質的に経営。

海外から外国人を呼んで県内の飲食店などに派遣していた。招へい予定の外国人の在留資格認定証明書が発行されないため脅したらしい。 脅迫文に銃弾が同封されていたこともあった。 職員の自宅は尾行して割り出したとみられる。

毎日新聞　2011年11月14日　西部夕刊
http://mainichi.jp/seibu/shakai/news/20111114ddg041040012000c.html

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朝鮮にせ右翼 山形で１４５０万円の落札者を辞退させ４００万円で落札 韓清光(かんきよみつ)を逮捕

元右翼関係者の男逮捕

競売にかけられた住宅に右翼団体の看板を掲示して入札者を排除するなどしたとして、県警組織犯罪対策課と山形署などは３１日、韓国籍で元右翼団体関係者の韓清光(かんきよみつ)容疑者（６０）（山形市新山）を競売入札妨害の疑いで逮捕した。

発表などによると、韓容疑者は２００９年９月頃、競売開始決定がなされた自身所有の土地や住宅などに右翼団体の名称が記載された張り紙や日章旗を掲げ、入札希望者を排除したほか、１１年４月、落札した北海道釧路市の３０歳代男性に「ここには右翼が入っている。小遣いをやるから手を引け」などと電話をして購入を断念させた疑い。

県警幹部によると、韓容疑者は調べに対して、「張り紙は事実だが、入札妨害はしていない。男性に電話もしたが、譲ってほしいとの交渉で脅してはいない」などと供述しているという。

韓容疑者は０９年２月、抵当権が付いた状態で土地と建物を購入。抵当権者の消費者金融が同年６月、山形地裁に競売申し立てをした。当時の売却評価額は計１４５０万円だった。

男性の購入辞退後、韓容疑者が昨年９月に４００万円で落札。県警は、韓容疑者が価格を下げて購入しようとした狙いがあったとみて調べを進めている。

ソース　2012年2月1日  読売新聞

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